クライアントインタビュー

学校法人 専修大学様

大学としての教職員の健康管理体制を構築

学校法人 専修大学
総務部 人事課 次長 高橋力様
2011年取材

──専修大学では2007年10月からアドバンテッジEAPを導入されていますが、どのような背景があったのでしょうか?
複雑化する現代社会において、メンタル疾患者が増えていると言われていますが、本学においてもやはりここ数年、メンタルによる不調を申告されるケースも増えつつあり、担当としてもメンタル問題を肌で感じるようになりました。
これまで本学の教職員の健康管理は、年2回実施している定期健康診断による自主的チェックであり、教職員自らの管理に委ねざるを得ない状況になっていました。
近年は、定期健康診断では把握しきれない精神疾患に対する対応も必要となることから、心身に不調を抱える教職員の健康管理に当たっては、その対策である予防や職場復帰の判断等、専門家のアドバイスを含めた個別の対応が求められてきております。
このようなことからも、教職員の健康管理を多方面からサポートすることのできる「教職員健康サポート体制」を構築し、快適な職場環境の形成と促進を図る必要性を感じていました。
この「教職員健康サポート体制」の一環としてメンタル対策強化を考え、2005年頃より外部EAP数社からのヒアリングを開始しました。
──検討の結果「アドバンテッジEAP」を選択された理由は何でしょうか。
アドバンテッジEAPを知ったきっかけは、2006年度メンタルヘルスケアジャパンというイベントに参加したことです。当時は、既に外部EAP数社から情報収集を行っており、また、外部EAP以外にも、学内のカウンセラー設置やメンタル産業医の雇い入れについても合わせて検討しておりました。しかしながら、メンタル疾患の要因はプライベートの問題もあることから、学内での対応では足が遠のく懸念があった為、第三者機関である外部EAPの活用が適切であると考えました。従って、カウンセリング対応が大学の近く(特に小田急線沿線)で行える点は大きなポイントとなっていました。
 EAP導入の目的はいろいろありますが、早期発見・早期対応ということがやはり第一にあります。職員はライン管理が可能ですが、教員のライン管理には難しいところがあります。教員毎に研究室が独立しており、職員と顔を合わせる機会が少ない教員もいるため、実態が把握しにくいという悩みがあります。ともすれば、教員の様子の変化に最初に気づくのは、授業を受けている学生となる可能性もあり得ますので、学生の教育やサポートの質の低下を招かないよう、教職員のための健康管理体制が求められておりました。
 先に検討した学内カウンセラーや産業医の対応では、発生者の事後対応になってしまうことが多いため、早期発見・早期対策の仕組みとしては不十分でした。
様々な角度から検討を重ねた結果、早期発見と早期対応が可能なアドバンテッジEAPを選択しました。決定した理由の一点目は、やはり医療体制と運営母体としての企業がしっかりしているという点です。二点目は、能動的な『ココロの健康診断eMe』によって早期発見・早期対応が可能であり、予防からケアまで一貫して対応していただける点がよいと考えました。また、メンタル面のみならず、フィジカル面についても相談することができ、将来的にサービス活用範囲が広がっていく可能性がある点も選択理由の一つです。
これらのメリットを考え合わせると、学内の健康管理体制の構築には不可欠という結論になり、導入に踏み切りました。
──導入されてから3年ほど経過していますがお取り組みのポイントはどのようなところにあるでしょうか。
毎年6月に『ココロの健康診断eMe』を実施していますが、体の健康診断同様、定期的に実施することに意味があると思っています。『ココロの健康診断eMe』の結果によってはEAP担当医よりフォローのメール(あるいはお手紙)が教職員個々に送られるため、本人の気付きを促し、相談窓口の利用につながること(=メンタル不調の早期発見)が期待されます。
『ココロの健康診断eMe』や相談対応のみならず、毎年、アドバンテッジEAPの専門医による職員の管理職研修も実施しております。メンタルヘルス対策の中でもキーポイントとなる「ラインによるケア」を促す意味では管理職に対して継続的にメンタルヘルスに関する情報を提供する機会が必要と考え、定例化しています。基礎的な知識はある程度定着したと思いますので、今後はディスカッションやロールプレイを交えた、より実践的な内容を検討していきたいと考えています。
本学の現状から、単なるよろず相談窓口としてのEAPではなく、能動的な仕組みを持つココロの健康診断の結果から様々な対応を行なうEAPが本学には必要だったと考えています。今後もアドバンテッジEAPを活用しながら、教職員の健康管理に対する自覚を促し、実態把握を行なうとともに更なる健康管理体制づくりに繋げていければと考えています。
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